ＥＶ開発でトヨタ、マツダ、デンソーが新会社設立へ　基盤技術の開発加速を狙う

　トヨタ自動車とマツダ、トヨタグループの部品大手デンソーが、電気自動車（ＥＶ）の開発に向け新会社を共同で設立する方針であることが２８日、分かった。世界的な環境規制の厳格化を背景にガソリン車からＥＶへ移行する流れが加速しており、連携して基盤技術の開発を急ぐ。

　トヨタとマツダは８月、相互に５００億円を出資する資本提携の合意を発表していた。デンソーを加えることで、さまざまな車種に使える部品の生産などを目指す。開発にかかる１社当たりの巨額の費用を抑えることにもつながる。

　新会社は、車体の骨格や制御システムの開発をする。車のデザインや生産、販売はトヨタとマツダがそれぞれ手掛ける見通し。デンソーはＥＶの動力となるモーターなどの分野で定評があり、軽自動車からスポーツタイプ多目的車（ＳＵＶ）、小型トラックまで幅広く対応する部品の開発を担う。

　トヨタはハイブリッド車（ＨＶ）や、家庭用電源で充電できるプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）で市場をけん引してきた。マツダは複数の車両を一つの規格で造るノウハウに優れている。

　トヨタとマツダは平成２７年５月、環境技術や安全分野の包括提携で基本合意。今年８月に発表した資本提携では、ＥＶの共同開発に加え、米国で新工場を建設する計画などを示した。