伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）は2016年3月7日、米オープン・コンピュート・プロジェクト（OCP）の仕様に準拠しつつ、日本国内のデータセンター事情に合わせて導入を容易としたラックシステム（写真）を開発すると発表した。2017年3月の販売を予定する。電源、サイズ、価格という、米国仕様のOCP準拠ラックが抱える三つの弱点を解決するのが狙い。
OCPとは、サーバー/ストレージ/ネットワーク機器やラックといったデータセンター設備の仕様を策定して公開している業界団体である（関連記事：Open Compute Projectが日本で会合、ラック仕様などを説明）。主に大規模データセンターに向けて、既存設備よりもコスト効率の高い設備を実現しようとしている。ただし、CTCによれば、OCP準拠のラックは米国での使用を前提に設計されており、日本向きではない。
新たにCTCが開発するラックは、既存のOCP準拠ラックが抱えている（1）電源、（2）サイズ、（3）価格の三つの課題を解決する。
（1）の電源については、入力電源の方式を日本のデータセンターに合わせた。米国で一般的な3相4線（200V/480V）に加えて、国内で使われている単相（100V/200V）や3相3線（200V）、さらにHVDC（高電圧直流給電）を選べるようにした。
（2）のサイズは、OCP仕様の標準である21インチラックのまま、高さと奥行きをコンパクトに抑え、既存の19インチラックと同等にした。CTCが開発するラックのサイズは、高さ2000×幅600×奥行き1000ミリメートル。シェルフ（棚）のサイズは2OU（オープンユニット）。一方、米国仕様のラックは一般に、高さが2200ミリメートル以上、奥行きが1060～1070ミリメートルあるという。
（3）の価格は、米国で販売されているOCP専用ラック（約70万円）の7割程度の価格帯を検討中としている。
OCPラックの製品化に当たってCTCは、村田製作所とNTTデータ先端技術と協業している。NTTデータ先端技術が持つ集中電源方式の技術を用いて、村田製作所が電源ユニットの設計・製造を担当する。特徴は、個々のIT機器から電源を排除し、集中電源においてAC-DC変換を一括で行うことで電力効率を向上させること。5～10％の高効率化が期待できるとしている。
出荷予定時期は、電源部分のサンプル出荷が2016年8月、ラックを含めた製品出荷が2017年3月。
